ファーストナビの成功報酬はいくら?歯科衛生士採用の費用が高くなる理由
2023.08.26人材紹介サービス「ファーストナビ」による歯科衛生士の採用を検討している歯科医院の中には、成功報酬額がどのくらいかかるのかが気になっている方も多いのではないでしょうか。
そこで、この記事ではファーストナビに関する基本情報から成功報酬額の目安まで詳しく解説します。また、歯科衛生士の採用が成功しやすくなるポイントも紹介するので、採用に悩む担当者の方は参考にしてみてください。
ファーストナビとは?
ファーストナビは、医療・介護業界に特化した人材紹介サービスと、それを行う転職サイトの総称です。北海道札幌市に本社を置く「株式会社ファーストコネクト」が運営しています。
ファーストナビには年間で2万人を超える歯科衛生士の登録があり、その数は業界でもトップクラスです。その中から歯科医院が求める条件に合致した人材を紹介してくれます。また、求職者との面接日程の調整や雇用条件の確認などは、全て専任の転職エージェントがサポートしてくれます。
さらに、完全成功報酬型のサービスのため、歯科衛生士が入職するまでは一切費用がかからないのも特徴です。
同じく歯科衛生士の人材紹介サービスを展開している「デンタルワーカー」については、デンタルワーカーの成功報酬額はいくら?採用成功までの費用を下げる方法にて紹介していますので、ご興味がある方はあわせてご覧ください。
ファーストナビは成功報酬制
ファーストナビの歯科衛生士紹介サービスでは、完全成功報酬制度を取り入れています。成功報酬制とは、業績や成果に応じて報酬が支払われる制度を指します。求める成果が上がるまで無駄な費用がかからないシステムといえるでしょう。
ファーストナビで求人の依頼をした場合、条件に合った人材の採用が決定するまでは、費用は一切かかりません。希望の人材が見つかるまで、何度でも無料で紹介を受けることができます。
ファーストナビの成功報酬額
ファーストナビでは、歯科衛生士の採用に成功した場合の報酬額(紹介手数料)について、以下のとおり規定しています。
職種 | 紹介手数料 | |||
雇用形態:常勤 | 雇用形態:非常勤 | |||
歯科衛生士 | エリアA(※) | 58万円 | 週 30 時間以上 | 38万円 |
週 30 時間未満 | 28万円 | |||
週 20 時間未満 | 18万円 | |||
エリアB(※) | 48万円 | 週 30 時間以上 | 38万円 | |
週 30 時間未満 | 28万円 | |||
週 20 時間未満 | 18万円 |
表のとおり、具体的な報酬額は雇用形態や地域によって異なります。採用に成功した場合の正確な報酬額については、専任のエージェントに確認しましょう。
また、ファーストナビの紹介手数料については、ファーストナビの紹介手数料はいくら?採用を成功させる方法やよくある質問の記事にて紹介していますので、この機会にあわせてご覧ください。
ファーストナビを利用する際によくある質問
ファーストナビを初めて利用する歯科医院の中には、「信用できるサービスなのか」「しつこい勧誘がないか」など不安な点を抱える医院もあるかもしれません。そこで、初めて利用する医院へ向けて、よくある質問事項について解説します。
ファーストナビは怪しい?
ファーストナビは、業界トップクラスの登録者数を誇っており、歯科業界の人材紹介サービスの代表的存在として知名度も高いため、信頼できる人材紹介サービスであるといえます。
また、先述の通り料金体系が完全成功報酬型となっているため、費用に関するトラブルの心配もないでしょう。
もし、利用にあたって何か不安がある場合は、問い合わせ窓口(info@firstconnect.co.jp)に問い合わせすることをおすすめします。
ファーストナビからの電話はしつこい?
ファーストナビでは、エージェントが担当となって採用活動をサポートします。採用活動中は担当エージェントから確認や連絡の電話がかかってくることがありますが、場合によってはその回数が多くなり煩わしく感じてしまうかもしれません。
もし、担当エージェントからの電話が多くしつこいと感じた場合は、担当者を変更することが可能です。担当エージェントに直接伝える必要はなく、ファーストナビの問い合わせ窓口に連絡することで対応してもらえます。
また、連絡手段を電話ではなくメールやLINEに変えてほしいという希望も伝えられます。担当者の対応で気になる点があれば、まずは問い合わせ窓口に連絡してみましょう。
ファーストナビから連絡がこないことはある?
ファーストナビは、登録している歯科衛生士の中から自医院の希望条件に合った人材を探し、紹介してもらえるサービスです。したがって、条件を満たす人材がいない場合、紹介に時間がかかる場合もあります。
もっとも、ファーストナビでは専任のエージェントが採用活動をサポートしてくれるので、まったく連絡がこないということは考えにくいです。条件に合った人材が見つかりにくい場合でも、募集条件の見直しを提案するなどのサポートは続けてくれます。
もし、担当エージェントからの連絡頻度が低く不安がある場合は、問い合わせ窓口に連絡し、対応を仰ぐとよいでしょう。
ファーストナビは退会できる?
ファーストナビで退会処理が必要なのは、あくまで求職者側のみです。採用者はファーストナビに登録しているわけではないため、特に退会手続きは必要ありません。
また、ファーストナビは個人情報の取り扱いについては以下のように定めています。
「当社は、保有する個人情報に対するお問い合わせや苦情に対して、受付、対応の体制と手順を整備し、迅速に対応いたします」
「書類・データの返却は出来かねますのでご了承ください。なお、取得した情報の保管期間は1年間とし、保管期間経過後は破棄処分ができるものといたします。ただし、ユーザーが当社を退会された場合には、保管期間に関わらず、履歴書等の書類及びデータは破棄いたします。
その他、メール等に含まれるユーザーの個人情報データに関しては、当社の規定に従い、削除できるものといたします」
引用元:個人情報保護方針 | ファーストナビ歯科衛生士 (firstnavi.jp)
したがって、採用活動にあたってファーストナビ側に伝えた情報の取り扱いに不安がある場合は、情報の削除を依頼する必要があります。また、不必要な電話勧誘を避けたい場合も、電話番号やFAX番号、メールアドレスや住所などの情報を削除するよう依頼しておくと安心です。
歯科衛生士の採用単価はいくらが平均?
ファーストナビのような人材紹介サービスを通して歯科衛生士を採用する場合は、サービス会社に支払う紹介料や、採用後の研修費用などの採用コストがかかります。
また、採用単価の平均は一概に決まるものではなく、歯科衛生士を社員として雇用するのかパート・アルバイトとして雇用するのか、どの地域で採用活動を行うのかなどの要素によっても左右されます。
- 社員を採用する際の相場
- パート・アルバイトを採用する際の相場
それぞれのパターン別に歯科衛生士の採用単価の平均について説明します。
社員を採用する際の相場
人材紹介サービスを利用して歯科衛生士の社員採用を行う場合、採用単価の平均は年収の20%程度です。例として、年収400万円の歯科衛生士を1人採用する場合、採用単価は80万円程度になります。
ただし、この金額はあくまでも平均です。地域によって歯科衛生士の年収は異なるため、採用単価にも違いが出てきます。また、採用後の研修費用なども含めると、100万円程度になる可能性も考えておいたほうがよいでしょう。
パート・アルバイトを採用する際の相場
人材紹介サービスを通して、パート・アルバイトの歯科衛生士を採用する場合、採用単価の相場は地域ごとの最低賃金に左右されます。たとえば、北海道の最低賃金は920円、東京の最低賃金は1072円(2023年8月現在)と、最低賃金は地域によって幅があります。そのため、パート・アルバイトの歯科衛生士の時給も地域によって幅があるため、採用単価にも違いが出てくるのです。
また、パート・アルバイトの採用は求職者一人ひとりにあまりコストをかけず、一度の広告掲載で不特定多数の求職者へ情報を発信することがメインとなります。したがって、採用活動自体にはそれほど費用がかからないため、採用単価は地域別の最低賃金の幅によるところが大きいです。
参照:地域別最低賃金の全国一覧 |厚生労働省 (mhlw.go.jp)
歯科衛生士採用成功までの費用が高くなる理由
歯科衛生士の採用を成功させるための採用単価は年々増加傾向にあります。大きな理由としては、人手不足が挙げられるでしょう。
歯科衛生士専門学校を卒業した歯科衛生士に対する有効求人倍率は20倍を超え、年々高くなっています。歯科診療所側は歯科衛生士を1人採用するだけでも20倍以上の競争率をくぐり抜けなければならないため、採用にコストをかけざるを得ないという実情があるのです。
以下から、歯科衛生士の採用成功までの費用が高くなる理由について、具体的に解説します。
離職率が高いから
歯科衛生士の採用コストが高くなる理由の一つに、離職率の高さが挙げられます。歯科衛生士は有効求人倍率が20倍を超える売り手市場のため、すぐに転職先が見つかることもあって、少しでも今の職場が合わないと感じると辞めやすい傾向にあるのです。
また、歯科衛生士は女性の割合が多いため、結婚、出産、育児などのライフイベントをきっかけに退職してしまうケースも多いです。
こうした事情があるため、離職のたびに採用を行うと当然採用コストは高くなります。また、医院としてはなるべく長く働いてもらえるよう給与や福利厚生の面で求職者が満足するような条件を提示し、働いてもらわなくてはなりません。そのため、歯科衛生士の採用コストは高くなりがちなのです。
歯科衛生士になるまでのハードルが高いから
歯科衛生士になるまでのハードルが高いことも人手不足の原因であり、採用コストが高くなる理由にもつながります。
歯科衛生士になるためには「専門学校に3年以上通うこと」「実習を受けること」「国家試験に合格すること」という3つの必須条件があります。独学で勉強して試験を受けたり、講習を受けたりすればいいという資格ではないため、必然的にハードルは高くなります。
歯科衛生士になるまでの難易度の高さが人手不足を招き、採用コストの高騰につながっているのです。
歯科衛生士の採用を成功させる方法
歯科衛生士の採用にかかるコストを抑えるためには、採用の成功率を上げる必要があります。採用成功率をアップさせる4つのポイントをご紹介します。
- 自医院の内部環境を整備する
- 自社サイトを充実させる
- 求人票を充実させる
- 採用代行を利用する
一つずつ、詳しく見ていきましょう。
1.自医院の内部環境を整備する
歯科衛生士に自医院を魅力的に感じてもらうためには、福利厚生の整備や研修制度の充実など、内部環境を整備する必要があります。
歯科衛生士は女性が多いため、将来的には妊娠、出産、育児といったライフスタイルの変化を経験する人も多いです。そういった節目節目で、産前・産後休暇や育児休暇は充実しているか、子育てによるブランクがあっても復職しやすいかなどの働きやすさの点が非常に重要になってきます。
また、ブランクがあってもすぐ業務に慣れるよう充実した研修制度があるか、有休は取りやすいか、院内環境は清潔かなどの点も重視されます。
以上のように、歯科衛生士に自医院を魅力的に見せて採用につなげるためには、内部環境を整えることが大切です。
2.自社サイトを充実させる
歯科衛生士の採用を成功させるためには、自医院のサイトの内容を充実させることも大切です。ほとんどの求職者は、就職活動にあたって、職場の雰囲気を知るために医院のサイトを検索します。したがって、医院のサイトを充実させれば、求職者に対し魅力をアピールでき、採用の成功につながりやすくなるでしょう。
求職者は、その職場が働きやすそうな雰囲気かどうか、人間関係がよさそうかを重視する傾向にあります。そこで、医院のサイトには院長やスタッフからのメッセージを載せたり、院内の雰囲気が伝わる写真を複数載せる方法が考えられます。
3.求人票を充実させる
歯科衛生士の採用を成功させるためには、求人票の内容を充実させることも大切です。他の医院と比較した上で、自医院に興味を持ってもらえるような内容を目指しましょう。
魅力的な求人票を作るためには、給与面はもちろん、有休の取りやすさ、残業の少なさ、育休の取りやすさ、復帰のしやすさなど福利厚生の充実をアピールすることが大切です。
また、求職者としては職場の人間関係や働きやすさをとても重視します。よって、院長やスタッフの人柄が伝わるような温かいあいさつやコメントを掲載するとよいでしょう。
一方、採用活動に慣れない人が自分たちで有効な求人票を一から作成するには困難が伴います。そこで、魅力的な求人票の作成は採用活動のプロに依頼することを検討するとよいでしょう。
4.採用代行を利用する
歯科衛生士の採用を成功させるためには、採用代行を利用するのも選択肢の一つです。
採用代行とは、採用媒体を使った一般的な採用方法を代行するサービスです。求人広告に掲載する原稿作成や、スカウトメールの送受信、応募者対応などを歯科診療所に代わって行います。
人材紹介サービスとの違いは「待ち」か「攻め」かにあります。人材紹介サービスの場合、登録者の中から診療所が求める人材を紹介してもらうため、採用者側は「待ち」の姿勢になります。
一方、採用代行は、採用に必要な活動そのものを行うので「攻め」の姿勢で採用を進められるのです。
歯科衛生士の採用ならデンタルHR総研へ
デンタルHR総研では、採用のプロによる採用代行サービスを提供しています。歯科衛生士を採用したい歯科医院の希望を具体的にヒアリングし、医院が求める条件にぴったりの歯科衛生士を採用するサポートをします。
サービス開始 から1年で100以上の歯科医院にサービスを提供し、採用成功率は99%を達成。採用代行サービスならではの強みを活かし「長期間待っても連絡が来ない」「なかなか人材が集まらない」といった状態を解消します。
また、成果報酬型なので、採用に成功するまでは費用がかからないのもメリットです。
デンタルHR総研の強みを3つご紹介します。
効果的な求人票を作ってもらえる
自医院が求める条件に合致した人材を採用するためには、効果的な求人票の作成が必要不可欠です。なぜなら、売り手市場の歯科衛生士採用の場では、多くの求人票の中から「この歯科医院で働いてみたい」と求職者に見つけてもらう必要があるからです。
したがって、給与や福利厚生などの待遇から、他の医院にはない自医院独自の魅力が伝わる求人票を作ることが、採用成功のカギになります。
しかし、採用活動について詳しくなかったり、医院の業務で忙しく時間がなかったりする場合、効果的な求人票を一から作成するのは難しいでしょう。
デンタルHR総研では、採用を希望する医院から必要な情報を丁寧にヒアリングし、医院の魅力が求職者に伝わる効果的な求人票を作成します。デンタルHR総研がサポートすることで求人票作成の手間がかからなくなるので、医院の歯科業務に専念しながら歯科衛生士の採用活動を進められます。
3種類の料金プランが分かりやすい
デンタルHR総研では、選べる3種類の料金プランを採用しています。各料金プランの内容は以下のとおりです。
ベーシックプラン | プレミアムプラン | VIPプラン | |
初期費用 | 初期費用なし | ||
月額費用 | 0円 | 5万円 | 8万円 |
成功報酬(採用1人あたり) | 55万円 | 25万円 | 0円 |
早期退職返金 | 成功報酬全額返金 | 成功報酬全額返金 | なし |
無料オプション | なし | なし | 人事(採用・労務)顧問 |
引用元:歯科採用代行No1 - 歯科衛生士の採用でお困りのすべての歯科医院様へ|デンタルHR総研 (dentalhr.jp)
このように、デンタルHR総研は料金プランごとのサービス内容を明確にしているので、予算や期間などの面から自医院の採用活動に合った料金プランを選べるというメリットがあります。
採用のすべてを丸投げできる
デンタルHR総研では、採用に必要な活動をすべて丸投げできる点が大きなメリットです。「歯科採用おまかせパック」では、求人票の作成から広告の掲載、日程の調整、内定通知書の作成や交付、条件交渉といった一連の流れをすべて任せることができます。
また、デンタルHR総研は日本全国で対応しており、原則として365日休みなく稼働しているので、地域や曜日を問わずやり取りが可能です。
一方で、自医院でやれることはやりたいという場合も、デンタルHR総研と担当する役割を分担できます。
まとめ
人材紹介サービス「ファーストナビ」を中心に、歯科医院における人材採用について詳しく解説いたしました。
歯科衛生士の就職は売り手市場の状態が続いており、1人採用するだけでも採用コストは高くなりがちです。また、売り手市場の中でできるだけ優秀な歯科衛生士を採用するとなると、さらに時間とコストがかかり、医院にとっては大きな手間となるでしょう。
そこで、歯科衛生士の採用にあたっては採用代行サービスへの依頼を検討することが効果的です。デンタルHR総研であれば、医院の求める人材を採用するためのサポートを一から行います。また、完全成功報酬型なので、採用成功まで費用は一切かかりません。
歯科衛生士の採用にお悩みの歯科医院は、この機会にぜひデンタルHR総研への依頼をご検討ください。
この記事を書いた人
こんな記事も読まれています!
医院向け|歯科衛生士はクビにできる?スタッフ解雇の際の注意点とは
歯科医院の経営において、優秀なスタッフの確保は重要な課題です。しかし、採用した歯科衛生士が期待通りの働きをしてくれない場合、クビにせざるを得ない状況も出てきます。 歯科衛生士をクビにする際には、正当な ...
【採用担当者向け】ジョブメドレーでよくあるトラブルとは?口コミから真相を調査!
歯科衛生士の採用に非常に有効な求人サイト「ジョブメドレー」。 ジョブメドレーでは介護や医療関係の求人を中心に取り扱っており、優秀な人材を採用できると人気の高い求人サイトです。 そんなジョブメドレーです ...
歯科衛生士の新人教育チェックリスト|効果的に使うポイントも解説
歯科衛生士は患者との接点も多く、医院の印象を左右する重要な役割を担っています。歯科衛生士を採用する際には、新人教育をするのが難しいと感じることもあるでしょう。しかし、新人教育に多くの時間 ...
デンタルワーカーの成功報酬額はいくら?採用成功までの費用を下げる方法
歯科医院にとって、優れたスタッフを採用することは重要なプロセスです。しかし、採用に伴う費用やリソースは、経営に関わる重要な課題でもあります。中には、転職サイトに求人を登録するという方法を選ぶ経営者の方 ...
フリーランスの歯科衛生士とは?採用するメリットや給与事情を紹介
近年、歯科業界ではフリーランスの歯科衛生士への需要が顕著に高まっています。 しかし、独立して働く彼らが実際にどのような業務を行っているのか、また歯科医院にどのようなメリットをもたらすのかは、一般にはあ ...
国民皆歯科健診とは?実現されたら歯科医院に起こる変化
2022年6月に、日本政府は国民全員の歯科健診を義務化する「国民皆歯科健診」の検討を発表しました。 国民皆歯科健診とは、日本の公的な保健サービスの一環として行われる、全ての国民に対する定期的な歯科健診 ...