歯医者の給料・平均年収は?開業医と勤務医の違いも解説
2024.01.30歯科医師の採用にあたって、歯医者の給料や平均年収がどれぐらいかを知っておきたいと考えている方もいるでしょう。
本記事では、歯医者の給料や賞与・ボーナス額の具体的な額をご説明し、開業医と勤務医の年収の違い、歯科医院で働く歯科医師以外の歯科スタッフの給料についても解説します。歯科の人材採用のサービスを提供する「デンタルHR総研」のご紹介もするので、歯科医院を支えてくれる有能な人材を探すための参考になれば幸いです。
歯医者の給料事情
歯医者の給料事情を把握するうえでしっかり押さえておきたいポイントが、歯科医師の役職や勤める病院の種類によって収入が大きく変動するという点です。
本項目では、全国的な平均年収だけでなく、年齢別、男女別、地域別の平均年収に関する情報や賞与・ボーナス額に関する情報をご紹介します。歯科医師を雇用する際に活用してください。
初任給
2023年3月に発表された厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」の調査概況によれば、歯医者の初任給は約34万3,900円です。同調査の産業別による新規学卒者の所定内給与額をみると、医療・福祉の所定内給与額の平均は、約22万5,500円でした。
医療・福祉に携わる職種のなかでは、歯科医師は初任給が高い職種であると言えます。
平均年収
つづいて、厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」をもとに、歯医者の平均年収をご説明します。
歯科医師の平均年収の相場は、810万4,100円です。また、月収ベースでの平均額は各種手当込みで61万4,300円でした。この月収に賞与やボーナス額が加わった金額が、平均年収に該当します。大まかな平均年収を理解したうえで、年齢別、男女別、地域別というさらに細かな区分において平均年収は変動するのでみていきましょう。
年齢別の平均年収
歯医者の給料は、年齢によって大きく差がみられます。上記の調査によると、歯医者の年齢別の平均年収は、25〜29歳が464万3,300円、30〜34歳が666万6,700円、35〜39歳で996万3,600円です。40代以上になると、平均年収が1,000万円を超えます。
40〜44歳では1,031万8,300円、45〜49歳は1,254万6,400円が平均年収。60歳頃までは、年齢が上がるごとに年収も増加していくのが一般的です。
男女別の平均年収
つづいて、男女別の平均年収の動向についてお話しします。女性の歯科医師の年収は年々上昇する傾向を見せており、厚生労働省の統計調査では、令和3年度には男性の歯医者の平均年収が約874万円であるのに対して、女性の歯医者の年収は約538万円でした。
令和5年度になると、男性歯科医師の年収が約794万円、女性歯科医師の年収が約878万円となり、女性の年収が男性の年収を逆転しています。
地域別の平均年収
歯医者の収入は、年齢や性別のみならず、地域によって差がみられるのも特徴です。都市部の方が地方よりも高年収の歯医者が多い傾向があるという点をしっかり認識しておくようにしましょう。地域によって年収差が生じる理由としては、人口密度が高い都市部には、患者数自体が多いこと、治療費自体が高く設定されていることが関係しています。
平均の賞与・ボーナス額
平均年収の内訳は、月収×12ヵ月分に賞与やボーナスを加えたものです。年収ベースで歯医者の給料を理解をするうえでは、賞与やボーナス額についても正しく知っておく必要があります。
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、歯医者の賞与・ボーナスの平均額は62万9,300円です。1年間に夏季と冬季の2度賞与を支給する制度を設けている歯科医院の場合は、1回につき30万円程度のボーナス支給が相場にあたります。
開業医と勤務医の年収の違い
歯医者の給料を把握するうえで欠かせないポイントが、開業医と勤務医の年収の違いを知ることです。開業医、勤務医それぞれの具体的な年収をご紹介するので、実際にどれぐらいの差があるかについて理解を深めてください。勤務医の年収に関する知識を身につければ、新たに歯科医師を雇用するうえで役立つはずです。
開業医
開業医の歯科医師の平均年収の動向をみていきましょう。開業医は、自分で開設したクリニックを拠点にして診療を行います。厚生労働省が2021年に実施した「第23回医療経済実態調査」によると、開業医(個人)の歯科医師の平均年収は587万円で、医師の平均的な給料よりもやや低い金額にあたります。しかし、歯科診療所を医療法人化すれば、院長として1,400万円程度の年収を手に入れることも可能です。また、歯科医師の需要が高い地域の開業医は、診療を希望する患者数が多く、年収が高くなる傾向がみられます。
勤務医
勤務医は、医療機関を自分で運営するのではなく、医療機関に勤務して給与をもらう立場にあります。勤務医の歯科医師は、役職や勤務する医療機関の規模によって、年収差がみられます。上記の調査によれば、一般病院の勤務医の平均年収は1,156万円です。医療法人の歯科診療所の勤務医の場合、院長の平均年収は1,475万円、歯科医師の平均年収は約746万円です。
収入が多い歯医者の特徴とは
収入が多い歯医者には、どのような特徴があるのでしょうか。上記で紹介した通り、歯科医院の経営状態が良好であれば、開業医の方が勤務医よりも年収が高い傾向がみられます。高収入を実現している歯医者に顕著な特徴として挙げられるのが、専門性や自由診療の実績です。特徴を分かりやすくご説明するので、収入を上げるうえでの参考になさってください。
ほかの医院にはない専門性がある
年収の多い歯医者は、ほかにはない「専門性」を持っているのが特徴です。歯医者の専門性とは、一般的な歯科治療のみならず、何らかの特定分野の専門的な治療に長けていることを指します。どのような専門性を強みにしているかは歯医者によって異なりますが、例としては、インプラントや矯正歯科、小児歯科が挙げられます。近年の動向としては、歯科予防の重要性が説かれるなかで、予防歯科に力を入れる歯科医院が増えているようです。
高齢化が進むにつれ、自宅からの外出が難しい高齢者向けの訪問診療の需要も高まっています。
自費診療の実績が豊富・力を入れている
歯科医院における診療は、大きく分けて保険診療と自費診療の2つに分類されます。歯医者の給料に大きく差をもたらすのが、自由診療です。保険診療の場合は、どれだけ丁寧に診療を行っても、保険で定められた点数以上の請求ができるわけではありません。金額を自由に設定できる自由診療の領域を取り入れると、より質が高く患者さんにとっても満足度の高い診療を提供可能です。
また、自由診療を取り入れることによって、保険診療で補い切れない費用を自由診療でカバーし、歯科医院の運営にゆとりを持たせることができるのも魅力でしょう。
開業にはどれくらいの費用がかかる?
歯科医院を開業する場合、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。歯科医院の開業資金としては、土地や建物、設備のほか、歯科医院で働くスタッフの人件費が必要となり、1,000万円〜1,500万円程度の運転資金を準備することも求められます。諸々の費用を合計すると、最低でも5,000万円程度は用意しておくのが好ましいでしょう。一般的には、1,000万円〜2,000万円を自己資金として準備したうえで、そのほかは銀行から融資を受けて開業するケースが多いです。
歯科スタッフ別の給料・平均年収
歯科医院を運営するにあたっては、歯科医師以外の歯科スタッフも適切に雇用することが重要です。歯科衛生士、歯科助手、歯科技工士という3つの職種に関する給料や平均年収の情報をお伝えするので、採用の際の参考になさってください。歯科医院をより円滑に運営するために、コーディネーターやコンシェルジュの利用を検討するのもおすすめです。
歯科衛生士
歯科衛生士は、歯科疾患の予防や口腔衛生の向上を支える医療専門職です。厚生労働省の令和4年度の「賃金構造基本統計調査」によると、歯科衛生士の平均年収は約382.5万円です。なお、全国の平均年収は433万円であり、歯科衛生士の年収は一般的な水準よりもやや低いと言えます。月収ベースでは平均月給は28.3万円で、手取り額は約23万円です。月収とは別に賞与が支給される医療機関も多く、賞与の平均額は43.2万円です。
歯科衛生士の給料に関しては以下の記事でも詳しく解説しています。ぜひご覧ください。
「歯科衛生士の平均給与は?適した給料設定で採用につなげよう」
歯科助手
歯科医師のアシスタント的な立場にあたる歯科助手は、無資格で働くことができる職種です。そのため、歯科スタッフのなかでは、給与面がやや低い傾向がみられます。平均月収は約25万円で、年収ベースでみると約303万円です。
歯科助手の場合、フルタイム勤務の社員ではなく、パートやアルバイト雇用で働くスタッフも多いため、平均時給を知っておくことが大切です。パート・アルバイトの歯科助手の平均時給は1,005円となっています。
歯科助手の採用にお悩みの方は以下の記事もご覧ください。
「歯科助手が採用できない理由【結論:歯科業界しか見えてないから】」
歯科技工士
歯の被せ物や入れ歯、マウスピースなどを作成する歯科技工士も、歯科診療には欠かせない存在です。歯科技工士の全国的な平均年収は約429万円(厚生労働省 職業情報提供サイトjobtag調べ)で、全国の平均年収である300万円〜400万円と比べてやや高い水準にあたります。月収ベースでみると、歯科技工士の月収は約26万円。高度なスキルを必要とする医療系の専門分野であることから、若い世代でも比較的高い収入を得ている人が多いのが、歯科技工士の給料の特徴です。
給与を見直して優秀な人材を採用しよう
歯科医院で優秀な人材を採用するには、給与の見直しが不可欠です。歯科医院長として人材採用を進めるにあたっては、全国的な平均年収をインプットしたうえで、地域ごとの給料の動向にも目を向けることが求められます。
歯科医院があるエリアの平均年収を把握するだけでなく、競合する歯科医院の求人情報を参照してどれぐらいの給料が設定されているかをチェックすると良いでしょう。給与面での待遇に魅力を感じてもらえる求人を出すことで、スタッフ採用に関する悩みを解消してください。
歯科スタッフ採用でお困りならデンタルHR総研
歯科スタッフの採用に難航している場合、「デンタルHR総研」の利用がおすすめです。「デンタルHR総研」では、従来は歯科医院が行っていた歯科スタッフの採用に関わる業務を幅広く請け負う採用代行サービスを提供しています。直接雇用で長期的に働いてもらえる人材を探したいという医院長さまは、ぜひ「デンタルHR総研」をご活用ください。
医院のニーズに合わせた3つの料金プラン
「デンタルHR総研」には、ベーシックプラン、プレミアムプラン、VIPプランの3つのプランがあります。個々の歯科医院のニーズに合わせて柔軟にプランが選べるのは、「デンタルHR総研」ならではのメリットです。
初期費用や費用が0円のベーシックプランは、初めて採用代行サービスを利用する方でも気軽に申し込みがしやすいおすすめのプランです。採用成功報酬に関しても一律料金の設定で、安心できる明朗会計の料金体系が整っています。
採用業務はすべてお任せください
「デンタルHR総研」の採用代行サービスでは、人材紹介エージェントとは異なり、求人原稿の作成から求人媒体の掲載・運用、スカウトメール、応募者への対応に至るまで採用に関わるすべての業務を請け負っています。多様なお悩みを持つ歯科医院さまに柔軟に対応しているので、歯科医院長さまの採用業務の負担を大幅に減らすことが可能です。
求人原稿を書くのが大変、応募者がなかなか見つからない、といったお悩みがある場合は、「デンタルHR総研」にご相談ください。
アフターフォローも完備
採用代行サービスを利用する場合、アフターフォロー体制が気になるという方もいると思います。「デンタルHR総研」では、歯科人材の入職後のケアにも力を入れ、万全のアフターフォロー体制を整えているのでご安心ください。
入職前、入職時、入職後の各段階において、個々の人材に対して辞職をしないための丁寧なフォローを実施しているので、安心して人材採用を依頼できます。早期退職返金制度もあるので、早期離職者がいた場合に成功報酬が返金される点も特徴です。
まとめ
歯科医師の採用をする際には、給料の相場を知っておくことが重要です。全国的な平均年収だけでなく、年齢別、男女別、地域別の給料の違いに対する理解を深めるようにしてください。開業医と勤務医の給与の差にも注目し、開業医の方が勤務医より給与が高い傾向を知ることも大切です。収入が多い歯医者の特徴である専門性や自由診療の充実度に目を向ければ、より健全に歯科医院を運営するためのヒントを得ることができるでしょう。
採用の負担を減らして効率的に歯科の人材採用を行いたい場合は、ぜひ「デンタルHR総研」をご利用ください。お問い合わせフォームからご連絡いただければ、担当者より2営業日以内に連絡いたします。
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この記事を書いた人
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